【ニュースリリース】カジーの家事代行を全社員に付与する福利厚生制度をビザスクが導入
カジーの家事代行が企業の「働き方改革」推進に貢献!
カジーの家事代行を全社員に付与する福利厚生制度をビザスクが導入
~“フルキャリ”社員の仕事効率と働きやすさ向上を図る~
株式会社CaSyの運営する家事代行サービス「カジー」が、2017年4月18日より、スポット制コンサルティングサービス「ビザスク」を運営する株式会社ビザスク(本社:東京都目黒区、代表取締役CEO:端羽英子 以下ビザスク)の全社員向け福利厚生制度に導入されました。
1時間あたり2,190円~という業界最安値水準ながら高品質の家事代行サービスを提供する商品力と、スマートフォンやパソコンでいつでも簡単に申し込めるという手軽さにより、共働き子育て世帯や多忙な単身者のカジー利用者は増加の一途です。
一方、事業拡大や社員の増員も著しいビザスクは、仕事も生活もフロスロット(全力)で臨む“フルキャリ”の社員たちがさらに効率よく、さらに働きやすい環境を整えるために「働き方改革」を推進しています。
ビザスクは、毎月2回のカジー家事代行サービス利用を推奨し、費用は会社が全額負担します。定期的に家事代行を利用することで家事負担による疲労が軽減され、社員の仕事の効率とモチベーションが大幅に向上することが期待されます。
20代~40代の子持ちの女性300人(共働き:200人、専業主婦:100人)を対象に行ったインターネット調査によると(リクルートスタッフィング調べ 2016年9月30日~10月2日に実施)、負担に感じる家事として「掃除」を挙げた人は72.3%にのぼりました。また、家が綺麗ではないときに「家にいるとイライラしたり、リラックスできない」と回答した人は53.7%、「仕事や家事のやる気がなくなる、効率が悪くなる」と回答した人は30.7%でした。
きれいな部屋で寛いで生活するために家事代行サービスを活用することは、働き手の仕事のパフォーマンスを最大限に引き上げることにつながる、とカジーは考えています。カジー法人プランを社員向け福利厚生に導入する企業は増えつつありますが、「働き方改革」を推進し、一億総活躍社会の実現に貢献するべく、各企業・団体のニーズに沿って法人向けプランを柔軟にカスタマイズし、企業・団体への啓蒙を強化していきます。
また「家事代行のおねだり代行」の認知拡大に努め、「カジーを自身の勤務先の福利厚生に導入して欲しい」と願う働き手に代わって多くの企業・団体への法人プラン導入を促進してまいります。
カジーの家事代行を全社員に付与する福利厚生制度をビザスクが導入
~“フルキャリ”社員の仕事効率と働きやすさ向上を図る~
株式会社CaSyの運営する家事代行サービス「カジー」が、2017年4月18日より、スポット制コンサルティングサービス「ビザスク」を運営する株式会社ビザスク(本社:東京都目黒区、代表取締役CEO:端羽英子 以下ビザスク)の全社員向け福利厚生制度に導入されました。
1時間あたり2,190円~という業界最安値水準ながら高品質の家事代行サービスを提供する商品力と、スマートフォンやパソコンでいつでも簡単に申し込めるという手軽さにより、共働き子育て世帯や多忙な単身者のカジー利用者は増加の一途です。
一方、事業拡大や社員の増員も著しいビザスクは、仕事も生活もフロスロット(全力)で臨む“フルキャリ”の社員たちがさらに効率よく、さらに働きやすい環境を整えるために「働き方改革」を推進しています。
ビザスクは、毎月2回のカジー家事代行サービス利用を推奨し、費用は会社が全額負担します。定期的に家事代行を利用することで家事負担による疲労が軽減され、社員の仕事の効率とモチベーションが大幅に向上することが期待されます。
20代~40代の子持ちの女性300人(共働き:200人、専業主婦:100人)を対象に行ったインターネット調査によると(リクルートスタッフィング調べ 2016年9月30日~10月2日に実施)、負担に感じる家事として「掃除」を挙げた人は72.3%にのぼりました。また、家が綺麗ではないときに「家にいるとイライラしたり、リラックスできない」と回答した人は53.7%、「仕事や家事のやる気がなくなる、効率が悪くなる」と回答した人は30.7%でした。
きれいな部屋で寛いで生活するために家事代行サービスを活用することは、働き手の仕事のパフォーマンスを最大限に引き上げることにつながる、とカジーは考えています。カジー法人プランを社員向け福利厚生に導入する企業は増えつつありますが、「働き方改革」を推進し、一億総活躍社会の実現に貢献するべく、各企業・団体のニーズに沿って法人向けプランを柔軟にカスタマイズし、企業・団体への啓蒙を強化していきます。
また「家事代行のおねだり代行」の認知拡大に努め、「カジーを自身の勤務先の福利厚生に導入して欲しい」と願う働き手に代わって多くの企業・団体への法人プラン導入を促進してまいります。