どう振り分ける？賢い共働き家庭の子育て費用

子育てには出費がつきものです。ミルクやおむつはもちろん、成長が早いので洋服もあっという間に着られなくなってしまい、洋服代もバカになりません。

赤ちゃんの間はゴミの切れ端を相手に機嫌よく遊んでくれますが（筆者の4歳の息子、ごめん）、少し大きくなると結構なお値段のおもちゃもほしがるようになります（○○レンジャーの合体ロボやら○○ライダーの変身ベルトやら）。

子供にかける費用には、上限がありません。親の収入には限りがあるものの、共働き世帯は比較的家計に余裕があるため、ついつい財布のヒモが緩んでしまいがちです。しかし、家族の将来設計を考えると、「あるだけ使う」という方法や、「何となく貯める」という方法は間違い。

ここでは、共働き家庭における賢い子育て費用の振り分け方を考えていきましょう。

◆　保育料に対する考え方

共働き家庭では妻に収入があるため、保育料は高くなる傾向にあります。認可保育園に入れればまだよいものの、無認可保育園にしか入れず、高額の保育料を払わなければならないケースも少なくありません。

初年度は免疫がないので子供が病気にかかりやすく、頻繁に仕事を休むことになります。短時間勤務だと「保育料を払ったらほとんど残らないじゃん！」という方も多いのではないでしょうか。

しかし、そこで仕事を辞めるのはキャリアが途絶えるのでおすすめしません。2年目には子供が病気にかかりにくくなり、3歳になると保育料がダウンします。長期的な目線に立ち、保育料は必要経費と割り切りましょう。

◆　最大の難関・教育費

子育て費用の中で最も大きな項目は、何といっても教育費です。幼稚園から大学まですべて公立に通った場合、子供一人にかかる教育費の総額は約1,000万円といわれています。

しかし、1,000万円すべてを貯金する必要はありません。一般的に中学校までの教育費は、収入の範囲内でまかないます。大学の学費などで出費が収入をオーバーしても耐えられるよう、教育費を貯めておきましょう。目安は200万円から300万円といわれていますが、想定される進路や各家庭の収入によってかわります。

私立の小中学校は通っている子供の生活水準が高く、人付き合いで支出が増えていくもの。私立中学校に通うための推奨年収は1,000万円といわれています。「学費が払えるか」という視点ではなく、「余裕をもって暮らせるか」という視点で選びましょう。

◆　共働きに必要な賢い貯め方とライフプラン

共働きだと夫婦の財布が別という家庭もよくあります。しかし、子供がいる家庭では家計を共有し、自由に使えるお金としてお小遣いを設定しましょう。よくある失敗が、互いに相手が貯めていると思っており、貯金ができていないケース。夫婦が家計を共有していると、無駄遣いもある程度防げます。

教育費などのまとまったお金は、かんたんに使ってしまわないよう積立貯金や学資保険を利用しましょう。幼いうちにおもちゃをたくさん与えたり習い事をさせたりするよりも、子供が進路を選ぶ際に背中を押してやれる準備をするほうが大切です。そのために、意識しなくてもいつの間にか貯まる仕組みをつくっておきましょう。